家族の命と幸せを守る
唯一無二の地震に無傷の住まい。
レポート&スタッフブログ
5月19日（月）
「東海地震はいつ起きてもおかしくない」と言われることがあります。
しかし、予測から一定の期間が経過しても、いまだ発生していないことも事実です。
本記事では、発生確率が高いとされる東海地震が起きていない理由を解説します。
今できる地震対策の例を具体的に紹介しますので、防災について考えるきっかけとしてご覧ください。
東海地震は、南海トラフ沿いで想定されている大規模地震（通称「南海トラフ地震」）を構成する地震のひとつで、駿河湾から静岡県の内陸部を震源域とするマグニチュード8クラスの巨大地震を指します。
この地域では、1854年の安政東海地震以降、大規模な地震が発生していません。
しかし、御前崎周辺の地盤の沈降や、駿河湾を挟んだ地点の距離が縮まるなど、プレートのひずみが溜まっていることが観測されています。
このため、「いつ発生してもおかしくない」と長年警戒されてきました。
また、南海トラフ巨大地震全体はおよそ100～150年ごとに発生しており、前回（1944年、1946年）から80年近く経過した現在では、東海地震を含む広範囲で地震が発生する確率が高まっているといわれています。
東海地震の概要を確認したところで、なぜ「いつ起きてもおかしくない」と言われながら未だ発生していないのか理由を確認しましょう。
東海地震は「いつ起きてもおかしくない」と言われていますが、実際には1854年の安政東海地震から現在まで、大規模な地震は発生していません。
どうして東海地震は長いあいだ発生していないのでしょうか。
理由を知るためには、東海地震が発生する原因を確認する必要があります。
こちらの図のように、東海地震はフィリピン海プレートがユーラシアプレートに潜り込み、プレートに蓄積した歪みが限界に達して跳ね上がったとき発生するものです。
つまり、以下のような要因で急激なプレートの跳ね上がりが起きていないことが東海地震が発生していない理由と考えられます。
なお、こうした要因は複雑に絡み合っており、単純な周期論（◯◯年ごとに発生）だけで地震を予測することは困難です。
一方で、いつ発生するのか分からないことから、まさに今備えることが重要ともいえます。
ここからは、住宅の耐震化から避難体制の確認、日用品の備蓄まで、家庭や地域で実践することをおすすめする7つの対策を紹介します。
地震による人的被害の多くは、建物の倒壊が原因です。
このため、家づくりの段階から耐震性の高い設計を取り入れることが重要となります。
地震による倒壊を防ぐために、新築時に意識したいポイントは以下の通りです。
こうした耐震性への配慮はハウスメーカー各社が打ち出していますが、特に地震に強い家を目指す場合は、過去の地震に対する耐震の実績を確認することが有効です。
たとえば、百年住宅の建てるWPC工法の住まいでは、次のような地震を受けても、窓ガラス一枚も損傷を受けておらず無傷でした。
耐震性の高さを実績として確認できます。
こうした実績のある会社に依頼することで、長期にわたり地震に耐えられる安心の住まいを手に入れられます。
依頼する住宅会社を選ぶ際、過去の地震被害による一部損害などの被害の有無を確認することが重要です。
地震発生後に補修を強いられる建物と補修が不要な建物では、震災後の生活再建に大きな差が生まれます。
新築住宅に比べ、1981年以前に建てられた旧耐震基準の住宅など既存の住宅は、地震に対する強度が不足している可能性があります。
こうした住宅に住んでいる場合は、まず耐震診断を受け、必要に応じて補強工事をすることが重要です。
たとえば、耐震対策として有効な補強ポイントは以下のとおりです。
1981年以前に家を建てている場合など著しく耐震性が低い場合、また東海地震に対して強い不安を抱えている方は、住まいの建て替えも選択肢に含めてみましょう。
地震による被害は建物の倒壊だけでなく、家具や家電の転倒、落下による負傷も報告されています。
特に就寝中や避難経路上での転倒事故は命に関わる危険がありますので、家具や家電に対しても地震対策を施すことが重要です。
こうした対策に加えて、建物自体が倒壊、損傷しづらい強固な構造であることも被害の軽減に直結します。
大規模な地震が発生すると、電気や水道などライフラインの停止が数日から数週間に及ぶ可能性があります。
電気、水道、ガスが使えなくなる状況を想定し、家庭内での備蓄は最低3日分、できれば1週間分を目安に準備しておきましょう。
備えておくべき主な物資は以下のとおりです。
こうした物資を家の中に備えることで、万が一ライフラインの寸断があった場合でも在宅避難時の暮らしの質を落とさずに済みます。
災害のリスクがあるエリアに住まざるを得ない場合でも被害を最小限に抑えるためには、周辺地域の危険性を正しく把握しておくことが大切です。
自治体が提供するハザードマップを活用することで、地震や津波などのリスクを事前に知り、対策に活かすことができます。
確認するべき主なポイントの例は以下のとおりです。
自治体が独自に公表しているハザードマップを確認することのほか、国土交通省「重ねるハザードマップ」を利用しスマートフォンから気軽に閲覧することも可能です。
なお、百年住宅では、ご希望の住所に対して以下の項目について危険度を確認するサービスを無料で実施しています。
事前に災害についての危険度を確認することで、考えられるリスクに対応する住まいを建てられますので、ぜひお気軽に「地震危険度無料調査」をお試しください。
▶家づくりの前に建築予定地の「地震の危険度」を調べませんか？
たとえば地震被害に遭遇する可能性がある場合は耐震性の高い家を、津波被害に遭遇する可能性がある地域では、次のようなシェルター付きの家にすることで災害に備えることが可能です。
確認すべき主なポイントは以下のとおりです。
地域の防災マップや避難所一覧は自治体のホームページで確認できます。
家族で実際に歩いてみて、地震や関連する災害による危険性を確認することも重要です。
大規模な地震が発生すると、携帯電話やインターネットなどの通信インフラが一時的に使えなくなることがあります。
安否確認や避難情報の共有ができなくなる事態に備え、連絡手段を事前に家族で確認、準備しておくことが重要です。
こうした取り決めを事前に実施することで、東海地震が発生した場合に命を守ることにつながります。
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東海地震は、「いつか起きる」ではなく「いつ起きても不思議ではない」とされる地震です。
予測が難しい以上、発生を前提とした備えが何よりも重要です。
建物の耐震化から非常用品の備蓄、避難経路や連絡手段の確認まで、今できる対策を一つひとつ確実に整えていきましょう。
東海地震にも耐えられる住まいを探している方は、百年住宅のWPC工法の住まいがおすすめです。
過去に巨大地震に遭遇した際の、窓ガラスの破損ひとつない「無傷」の実績でご家族の暮らしを守ります。
