耐震・制震・免震はどれがいい？メリット・デメリットなど特徴や選び方、費用、その他の地震対策も解説
地震に強い家づくりを考えるとき、「耐震」「制震」「免震」の違いがわからず、どれを選べばよいか悩む方も多いのではないでしょうか。
それぞれに特徴や強みがあり、建てる場所や建物の構造、予算によっても最適な対策は異なります。
本記事では、3つの地震対策の違いやメリット、デメリット、選び方や費用相場まで詳しく解説します。
さらに、地盤調査や家具の固定など、その他の地震対策についても紹介しますので、違いを正しく理解し家族と住まいを守る最善の備えを考えましょう。
Contents
耐震・制震・免震の違いとは？メリット・デメリットを比較
地震対策には一般的に「耐震」「制震」「免震」の3種類が広く知られています。
それぞれの違いや、どんな場面に適しているかを知ることで、住まいの安全性を高めるべく導入することが可能となります。
耐震のメリット・デメリットなど特徴を紹介
はじめに紹介するのは、広く知られている「耐震構造」です。
耐震は建物の柱や壁といった構造体を強化して、地震の揺れに“耐える”構造を意味します。
法律で定められている基準でもあり、多くの住宅で採用されています。
▶耐震のメリット
- 導入コストが比較的安い
- 建築基準法で定められており、施工実績が多い
- 特別な装置を必要としない
▶耐震のデメリット
- 等級2，3など性能を高めるためには費用がかかる
- 揺れによる建物への損傷が蓄積しやすい
- 揺れのエネルギーをそのまま受けるため、家具転倒の危険ある
特に注意したいのは、耐震構造は「揺れに耐える」ものであり、「揺れを抑える」構造ではないという点です。
繰り返しの地震には弱い側面もあるため、他の対策との組み合わせがおすすめです。
▶関連コラム：耐震構造とは？制震・免震との違い、地震に強い家にする方法を解説
制震のメリット・デメリットなど特徴を紹介
「制震構造」は、地震による揺れを“吸収して抑える”ことを目的とした工法です。
建物の内部に「制震ダンパー」と呼ばれる装置を設置し、揺れのエネルギーを熱などに変換して建物の変形や損傷を軽減します。
▶制震のメリット
- 繰り返し発生する地震にも対応しやすい
- 構造体の損傷や家具の転倒リスクを軽減できる
- 後付けできる製品もあり、既存住宅にも対応できる
▶制震のデメリット
- 耐震に加えて設置することからコストが高くなる
- 装置の性能や施工精度に左右される
特に注目されている点は「繰り返し生じる揺れ」に対する強さです。
構造体に蓄積するダメージを軽減することから、耐震との併用で高い効果を期待できます。
免震のメリット・デメリットなど特徴を紹介
「免震構造」は、建物と地盤の間に「免震装置」を設置することで、地震の揺れを“建物に伝えない”ようにする工法です。
建物自体が地震の揺れから切り離されるため、体感する揺れが軽減されます。
▶免震のメリット
- 地震の揺れを大幅に軽減できる
- 繰り返し発生する地震にも対応しやすい
▶免震のデメリット
- 導入コストが高い
- 新築時の導入が必要で後付けが難しい
- メンテナンスや点検が定期的に必要になる
免震は効果が高い一方、導入コストや後付けなどハードルもあります。
いずれの工法にもメリット、デメリットはありますので、特徴を把握した上で最適な工法を利用することが重要です。
耐震・制震・免震はどれを選ぶべき？
ここまで紹介したように。耐震・制震・免震には異なる特徴があります。
では実際に、自分の住まいに導入する場合はどれを選べばよいのでしょうか。
戸建て住宅やマンションなど建物の種類や条件ごとに、最適な選び方を紹介します。
戸建て住宅での選び方
戸建て住宅では、構造や敷地条件、予算に応じて最適な工法を選ぶことが大切です。
▶戸建て住宅での選び方のポイント
- 居住地域での想定震度に対応する設計にする
- 建築予定地の地盤の強度（揺れやすさ）に応じて選択する
- ハザードマップをもとに津波や液状化リスクも考慮
なお、地震対策を検討する場合は、工務店やハウスメーカーによって異なる、過去の地震に対する損傷の程度を確認することも重要です。
地震に耐えた実績のある会社であれば、これから発生する地震に対しても安全に過ごせる可能性が高まります。
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マンションやアパートでの選び方
マンションやアパートなどの集合住宅では、住戸ごとの地震対策が難しいことから、建物全体の構造や管理体制を確認することが重要です。
▶マンション・アパートでの選び方のポイント
- 新築物件は免震・制震構造の有無を確認する
- 築年数の古い物件は耐震補強の実施状況を確認する
- 耐震診断の結果や耐震等級を不動産会社に問い合わせる
- 建物管理や災害時の対応への体制を確認する
中古物件の場合でも、耐震診断の実施や制震、免震技術の導入といった対策を取っていれば耐震性は十分と判断できます。
物件の購入前に、地震を含めた災害への備え方を確認することが重要です。
各工法の費用の把握も重要
選び方を検討するうえで、各工法にかかるコストも重要な判断材料です。次のとおり耐震性を高める対策の費用の目安をご紹介します。
▶各工法の費用の目安（30坪程度の場合）
- 耐震構造（等級1から3への強化）：約80〜100万円前後
- 制震構造（新築時）：約50〜100万円前後
- 免震構造（新築時）：約300〜500万円前後
※上記金額は目安ですので、参考価格としてご覧ください。
このように、耐震と制震は比較的現実的な範囲で導入しやすく、コストパフォーマンスにも優れています。
一方で免震は導入費用が高額になりますので、導入を検討する際は十分な資金計画が必要です。
耐震・制震・免震以外の地震対策もチェック
「耐震」「制震」「免震」といった構造的な対策に加えて、そのほかにも有効な地震対策はあります。
複数の工法や備えを組み合わせて、より強固で安全な住まいづくりを目指しましょう。
建物を支える地盤の調査と補強
どれだけ強固な構造の建物でも、地盤が弱ければ地震時に沈下や傾きなどの深刻な被害を招くおそれがあります。
そのため、家づくりを始める際には必ず地盤調査を行い、土地の性質や液状化の可能性を確認しましょう。
調査の結果によっては、「表層改良」「柱状改良」「鋼管杭」などの補強工事を行い、安全な基礎を築くことが必要です。
構造体の性能とあわせて、地盤の安定性にも目を向けましょう。
既存の建物の場合は耐震診断
すでに建っている住宅に対しては、「耐震診断」を通じて構造の安全性を確認することが第一歩です。
診断では、壁の量とバランス、接合部の強度、基礎の状態などを調査し、現在の耐震性能がどの程度かを把握します。
特に、昭和56年（1981年）以前の旧耐震基準で建てられた建物は震度5前後までの検証しか行われておらず、大地震で倒壊のリスクが高いため注意が必要です。
必要に応じて補強工事を行う、または建て替えも検討することで、災害に備えましょう。
耐震・制震・免震に属さない工法の利用
地震対策には、耐震・制震・免震という枠にとらわれない独自の工法も存在します。これらは建物の構造そのものに工夫を施し、高い安全性を実現しています。
- 鉄筋コンクリート造（RC造）による高剛性構造
- 地震力を分散する壁式工法設計
- 揺れの方向を考慮したシンプルな間取り設計
- 共振現象の発生を防ぐ工夫 など
検討中の工務店やハウスメーカーがある場合は、耐震・制震・免震といった枠を超えて、どういった地震対策を講じているのか、また過去の地震でどの程度の被害があったのか確認することが重要です。
津波や火災など二次災害への対策
地震発生時には、揺れ以外の「二次災害」にも備える必要があります。特に沿岸部では津波、都市部では火災のリスクが高まります。
▶津波対策
- 浸水想定区域を避けて土地を選ぶ
- 津波でも流されない強固な構造を選ぶ
- 屋上に避難スペースを確保する
▶火災対策
- 感震ブレーカーの設置で通電火災を防ぐ
- 耐火性の高い外壁材・構造を採用する
- 周囲の家屋との距離や延焼リスクを把握する
こうした対策を事前に講じることで、地震後の二次災害による被害を防ぐことができます。
家具の固定や災害用備蓄などの対策
建物の倒壊だけでなく、家具の転倒や停電・断水への備えも欠かせません。建物への備えに加えて、日常の中でできる安全対策を進めておきましょう。
▶日常生活の中で検討可能な安全対策
- 家具や家電を固定する、ガラスにフィルムを貼り付ける
- 非常食・飲料水・簡易トイレなどを備蓄する
- モバイルバッテリーや懐中電灯などを準備する
- ハザードマップの確認で危険な箇所を把握する
- 家族で避難所や連絡方法を事前に共有しておく など
まとめ｜耐震・制震・免震も含めた総合対策で備える
▶施工事例：重厚感のあるコンクリートが際立つモダンな外観。そして、大人のプレミアム空間がある、高台に悠然と佇む家。【静岡市】
地震から家族と住まいを守るには、「耐震・制震・免震」といった主な地震対策のほか、工務店やハウスメーカー独自の地震対策や地盤改良など、総合的な備えが重要です。
加えて、家具の固定、災害用の備蓄といった“日常にできる備え”も欠かせません。
万が一の地震でも被害を最小限に抑えるために、複数の対策を組み合わせて総合的な備えを検討しましょう。
地震や二次災害へ不安を感じている方は、実際の過去の地震でも損傷を受けなかった実績のある工務店、ハウスメーカーを選ぶことも重要です。
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