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唯一無二の地震に無傷の住まい。
レポート&スタッフブログ
5月1日（木）
「地震が怖くて家が買えない」
家を建てることに対して地震が原因で家を建てられない、こうした不安の声を聞くことがあります。
漠然とした不安を抱えている場合は、何に対して不安を感じているのか確かめること、そして具体的に対策を取ることが重要です。
そこで本記事では、地震と家に関連する5つの不安、および地震による建物被害の実態、そして建物、建物以外で取れる地震対策について解説します。
はじめに、「地震が怖くて家が買えない」方はどういった点に対して不安を抱えているのか、主な理由を確認します。
地震と家に関連する不安は、主に次の5つの「かもしれない」が原因です。
地震の揺れそのもので家が倒れることのほか、津波や火災など地震後の二次災害、自宅が倒壊や焼失に遭遇した場合の住む場所や経済的な負担といった点が挙げられます。
逆に、こうした不安を個別に解消できれば、地震への不安を抱えずに好みの家を建てることは可能です。
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地震に対する不安の中で特に問題視されることは、家の倒壊や損壊により命を落とすことやケガをすることです。
不安を解消するためには、過去の地震災害に遭遇した際の建物被害に関する実態を確認することが必要です。
たとえば、平成28年に発生した熊本地震（益城町中心部で震度7を2回観測）では、大きな被害を負った住宅が多く見られました。
しかし、最新の耐震基準（過去に2回耐震基準の大幅な変更が行われています）に基づいて建てられた家（平成12年6月～）の中で倒壊・崩壊した事例は2.2％に留まります。
加えて、耐震等級3（最新の耐震基準の1.5倍の耐震性）の基準に合致する家では、倒壊・崩壊に加えて、大破・中破した事例もありませんでした。
このように、大きな地震に耐えられる仕様で家を建てれば、震度7クラスの巨大な地震に複数回見舞われた場合でも、倒壊や大規模な損傷を受ける可能性を抑えられるのです。
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より具体的に、地震に対する不安を解消するために12の対策をご紹介します。
まずは、主に建物に関係する以下7つの対策についてお伝えします。
1つ目は、最新の耐震基準に合致する家を建てる、または購入することです。
日本では過去に大きな地震が起こるたびに耐震基準が改正されていて、新築で住宅を建てる場合最新の耐震基準に合致するよう設計し、中古住宅を購入する際は基準を満たす家を選ぶことが重要です。
一方で耐震基準は震度6強から7の地震を受けても「倒壊しない」ことを目的としたものです。
建物の経年劣化（木材の腐食やシロアリ、鉄骨構造の場合はサビなど）や地震による構造部分の損傷により、建築当初に期待されていた耐震性を保てなくなる可能性があります。
このため、耐震基準に加えて「損傷しない」「長期間劣化しない」ことも家づくりの要件に加えることをおすすめします。
2つ目は、耐震等級3の基準を満たす家を建てることです。
最新の耐震基準に適合する家の耐震性を元とした場合に、耐震等級2は1.25倍、3は1.5倍の強度があることを証明する基準が耐震等級です。
元々耐震等級1でも震度6強～7クラスの地震に耐える耐震性がありますが、高い耐震等級の基準に合わせることでさらに高い耐震性を期待できます。
ただし、高い耐震等級の家でも「壁へのヒビ」「瓦の落下」といった軽微な損傷は避けられず、補修費用は数百万円におよぶことも。
損傷は新築時の強度を損なう原因にもなりますので、大きな地震に遭遇しても損傷がなく、また構造部分に対するメンテナンスをしなくても長期間性能を維持できる住宅がおすすめです。
3つ目は、地震に強い特徴を持つ家を建てることです。
耐震等級の基準では測れない耐震性の高め方もあります。
こうした独自の地震対策は耐震等級の計算には反映されづらい要素もありますが、地震対策として大きな効果を発揮します。
工務店やハウスメーカーが独自に開発している技術にも注目して、新築を依頼する会社を選びましょう。
4つ目は、過去大きな地震に実際に耐えた実績がある会社に依頼することです。
長く営業を続けている会社の中には、建てた住宅が大きな地震に遭遇した事例を持つケースもあります。
こうした「実績」を確認して、倒壊や大きな損傷がなかった会社を選ぶことも重要です。
なお、百年住宅の住まいは「耐える」ことは当然のこととして、地震被害を受けても修繕が必要になった事例がありません。
被災後の自宅修繕の手間や費用を抑えたい方は、WPC工法の住まいをご検討ください。
5つ目は、津波を受けても流されない家にすることです。
地震の揺れに耐えた場合でも、津波の被害を受けて流されてしまえば意味がありません。
鉄筋コンクリート造など、重量のある家では津波を受けても流されずに済む可能性があります。
実際に東日本大震災でも、津波を受けても流されずに済んだ住まいもありますので、津波の想定範囲に家を建てる場合は津波対策も欠かせません。
▶関連記事：【最新】津波シェルター付きの津波に強い家｜コンクリート住宅の屋上に津波シェルター
6つ目は、屋上の利用や津波用のシェルターの検討です。
津波で流されない場合でも、建物の高さを超える津波が襲来した場合は命の危険があります。
この場合も、屋上に避難できる構造や、津波用のシェルターといった対策を講じておけば、津波被害を受けてもご自身、ご家族の命を守ることができます。
7つ目は、火災に強い仕様の家にすることです。
地震による二次災害は、津波に加えて通電の復旧などによる火災も含まれます。
このときも、外壁を防火構造にすることなど、火災に強い仕様で家を建てることで、隣家から出火した場合でも自宅への類焼被害を避けることが可能です。
ご自宅を新築する場合はこうした対策を講じることで、地震の揺れ、津波、火災といった各種被害に備えることが可能です。
ここまでご紹介したように、建物を対象とした地震対策を取ることで、地震及び二次災害に備えることができます。
こうした対策に加えて、備えることで命を守れる可能性が高くなる対策もありますので紹介します。
1つ目は、ハザードマップの確認です。
ハザードマップとは、地震の揺れの程度や津波の被災範囲など、災害に遭遇した場合の被害の目安を表示した地図を指します。
このように、お住まいの地域で予想される災害を確認することで、具体的な行動に反映することが可能となります。
2つ目は、避難場所の確認です。
自宅の地震対策を講じている場合でも、外出先で被災する可能性もあります。
このため、ハザードマップを確認する際は、自宅に加えて通勤、通学や買い物など、普段の行動範囲も含めて緊急避難先を確認することが重要です。
地域によっては、津波避難タワーやビルなどが指定されているケースもありますので確認しましょう。
3つ目は、家を建てる際、または土地を探す段階で地盤を確認することです。
地盤の強度によって地震の揺れの増幅率は異なりますし、軟弱地盤や液状化しやすい地盤では、家を建てる前に十分な地盤補強が求められます。
一般的に実施されるサウンディング試験に加えて、ボーリング試験も実施することで、地質や地下水位を確認できますので安心です。
4つ目は、自治体の給付金や加入している保険、住宅ローンの内容を確認することです。
自宅が被災した場合、自宅の建て替え費用など多くの支出が見込まれますし、住宅ローンの支払いも続ける必要があります。
こうした不安に対して、次のとおり預貯金以外で備える方法があります。
こうした制度、サービスを利用することで、経済的な不安を解消できる可能性がありますのでチェックしましょう。
5つ目は、地震や津波などの災害に対するメーカー保証の確認です。
家を建てる会社によっては、地震や津波、台風などの各種災害に遭遇した場合に、定められた基準以上の被害を被った場合に一定の補償を受けられるケースがあります。
▶構造躯体100 年保証、35年地震保証・台風保証の百年住宅の家
たとえば、百年住宅ではマグニチュード9.0以下の地震に遭遇した場合に、万が一全壊した際には建て替え、大規模半壊や半壊の際には補修する35年保証を提供し不安を取り除きます。
▶施工事例：モダンな白い外観と世界に1つだけのインテリア空間のあるナチュラルアンティークの家【焼津市】
「地震が怖くて家が買えない」
こうした不安を感じている方に向けて、不安の原因や具体的な対策についてご紹介しました。
地震や津波、地震による火災といった災害に対する不安を感じることは当然です。
一方で、それぞれ具体的に対策を取ることで、不安を解消することも可能です。
「家を建てたい。でも、災害が不安。」
このように不安を感じているなら、「過去の大地震でも全半壊ゼロ、さらに損傷がなく無傷」の実績を持つ百年住宅までお気軽にご相談ください。
