家族の命と幸せを守る
唯一無二の地震に無傷の住まい。
レポート&スタッフブログ
7月8日（火）
「地震に強い家を建てたい」
家を建てる方の多くは、家づくりをする際にこうした希望を持っています。
日本のように地震の多い国では、揺れに耐えられる特徴を持つ建物が欠かせません。
また、地盤や二次災害といった建物以外の要素への配慮も必要です。
本記事では、地震に強い家を実現するための15の特徴と工夫をわかりやすく解説します。ご自身とご家族を守る住まいを建てるためにぜひ参考にしてください。
日本に暮らす以上、地震への備えは避けて通れません。
特にここ数年は、大規模な地震についてのニュースが多く見られることもあり、次のような理由で「地震に強い家」を選ぶ動きが加速しています。
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では、具体的に地震に強い家を建てるためにはどうすればよいのでしょうか。
代表的な15の特徴や構造についてお伝えします。
はじめに紹介するのは、建物本体の耐震性を高める、構造や建材、設計に関する工夫です。
耐震等級は建物の耐震性能を3段階で示す基準で、適合するように家を建てることで耐震性を高められます。
等級1が建築基準法レベルに相当し、等級2はその1.25倍、等級3は1.5倍の耐震性能を有します。
なお、耐震等級を高めた場合でも、建物に加わるダメージの蓄積は避けられませんので、ダメージを軽減する、またはダメージを受け付けない強靭な構造体にするといった対策が求められます。
直下率とは、2階の柱や壁が1階の柱・壁の上にどれだけ重なっているかを示す指標です。
直下率が高いほど加わる地震力を地盤へとバランスよく伝えることができ、建物に加わるダメージを軽減できます。
構造上の安定性を高めるために、重要となる考え方です。
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建物の形状が複雑になると、地震時に揺れが一部に集中しやすくなります。
逆に凹凸の少ないシンプルな形状は、揺れの力を均等に分散させるため有利です。
たとえば正方形、長方形などにして、地震の揺れが集中する箇所を少なくすることが重要です。
窓や玄関ドアなどの開口部が建物の一方向に集中すると、建物の「偏心率（建物の重さの中心と、建物を支える力の中心のズレ）」が高くなり、揺れの際にねじれが生じやすくなります。
建物にねじれが発生すると損傷の危険性が高まりますので、開口部の位置や量は四方向にバランスよく配置されるよう設計することが大切です。
地震に強い家を建てるには、柱や梁、耐力壁といった構造部材の強度が重要です。
たとえばRC造（鉄筋コンクリート造）は、地震の揺れで建物に加わる引張、圧縮どちらの力にも耐える特徴を持ちます。
また、同じRC造でも、工場で厳密に品質が管理された方が強度が高く、こうした建材を利用したWPC工法などを積極的に利用することがおすすめです。
建物の耐久性は、構造体が地震に長く耐え続けられるのかを示す指標です。
税金を計算する際に利用される減価償却の考え方では、木造住宅の法定耐用年数は22年、鉄骨造は34年、鉄筋コンクリート造は47年とされています。
適切にメンテナンスすればより長期間に渡って建物を利用できますので、構造体の強さに加えて、長期にわたって性能を維持できる特徴も重視するべきです。
屋根が重いと地震の揺れによって建物が振り子のように大きく揺れ、構造体への負担が増します。
瓦屋根に比べて軽量な金属屋根やスレート材などは、重心が下がることで揺れにくくなり耐震性の向上につながりますので、耐震性を高めるためには軽量屋根がおすすめです。
建物本体の耐震性に加えて、発生した地震の揺れを抑える各種対策も重要です。
具体的には、地盤への対策や揺れを吸収する技術が該当します。
建物の耐震性に加えて、強度の高い地盤に家を建てることも重要です。
強固な地盤の例としては、支持層が浅い箇所にある「台地・山地・段丘」などが挙げられます。
一方、沖積層や埋立地など海の近くや川の近く、谷地といった地形にある軟弱地盤は揺れやすく、液状化の危険性も高いため地盤調査と改良が求められます。
地震の揺れと建物の周期（地震の揺れが繰り返されるタイミング）が一致すると、揺れが増幅する「共振現象」が起こります。
共振を防ぐには、建物の高さや構造を工夫し、固有周期を調整する必要があります。
たとえば、大地震で生じがちな「0.6～1.2秒」の周期を避けられる、RC造の構造体が該当します。
▶関連記事：地震における『固有周期』とは？RC住宅が地震に強い理由を揺れの特徴から解説
「制震」は建物内部にダンパーなどを設置し、揺れのエネルギーを吸収する技術です。一方「免震」は建物と地盤の間に装置を設けて、揺れ自体を建物に伝えにくくします。
どちらも従来の耐震構造に加えて導入することで、揺れによるダメージの軽減が期待できます。
ただし、制震、免震といった装置が実際に役立つのは、設置後年数が経過して地震が発生したときです。
このとき正常に作動するかは分からず、また部品や装置の交換といった適切なメンテナンスが必要である点にも注意が必要です。
制震、免震を含めてどんな装置も故障や劣化のリスクは抱えていますので補助的なものと捉え、最終的には建物そのものが地震に耐えられる設計であることが重要です。
▶関連記事：耐震構造とは？制震・免震との違い、地震に強い家にする方法を解説
建物が無事でも、室内の家具や家電が倒れればケガや二次災害の原因になります。
L字金具での固定、耐震ジェルの使用、転倒防止ベルトの設置などが有効です。冷蔵庫やテレビなど重心が高い家電にも対策を施すことで、安全性が大きく高まります。
地震への備えは、直接的な被害のほか、被災後の生活水準を維持するための対策も含まれます。
津波の危険性がある地域では、高台に建てる、高基礎を採用する、避難経路を確保するといった対策が重要です。
ハザードマップを確認し、津波到達時間や想定水深に応じて建物の立地や構造を検討することで、命を守る対策が可能になります。
津波を受けても流出しない、津波対策を講じることも重要です。
▶関連記事：南海トラフ地震発生時どこに逃げる？避難行動の想定や事前の対策も紹介
地震後にはガス漏れや電気火災による火災リスクも高まります。
延焼を防ぐには、隣家との距離を取ることや防火仕様の外壁、屋根材の採用が有効です。
感震ブレーカーや自動ガス遮断機器の導入など、設備面での備えも火災被害を最小限に抑える手段です。
ほかにも、外壁に不燃性の高い建材（鉄筋コンクリートなど）を利用することが挙げられます。
過去の震災で倒壊や損壊を免れた住宅は、その設計や工法が実証されているといえます。
地震後の被害報告や建築会社の実績を確認することで、信頼できる構造や工法を見極めることができます。
こうした会社は地震に耐えた、または損傷を避けられたことを広く公表していますので、気になる会社のホームページを確認してみましょう。
倒壊を免れても、生活インフラの停止や設備の損傷があれば日常は戻りません。
太陽光発電＋蓄電池の導入、水や非常食の備蓄、応急修理を想定した設計など、復旧を見越した備えが重要です。
地震に遭遇した場合に、建物本体が重大な損傷を受けない強度にすることも検討しましょう。
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地震に強い家を実現するためには、構造や設計、建材に加えて、地盤・共振・二次災害までを考慮した総合的な備えが重要です。
ご紹介した15の特徴をふまえて、ご自身とご家族の命を守る住まいを選びましょう。
「百年住宅」では、鉄筋コンクリートで構成されるWPC工法など高耐久の構造を採用し、震度7にも耐える家づくりを実現しています。
大きな地震に対しても安心、安全な家を建てたい方は、大地震で「無傷」の実績を持つ百年住宅までぜひ一度ご相談ください。
