家族の命と幸せを守る
唯一無二の地震に無傷の住まい。
レポート&スタッフブログ
7月23日（水）
「南海トラフ地震に対して、個人でできる対策はありますか？」
こうした質問を頂くことがあります。
本記事では、南海トラフ巨大地震の概要や被害想定を解説しながら、なぜ個人の備えが重要なのかをわかりやすくご紹介、さらに家庭でできる具体的な対策や、住まいの安全性を高めるための方法も詳しく解説します。
▶関連コラム：南海トラフ地震が起こるとどこが危ないのか｜県やエリア・対策も解説
南海トラフ巨大地震とは、静岡沖から九州沖にかけて広がる「南海トラフ」で発生が懸念されている巨大地震を指します。
マグニチュード8〜9クラスの地震が連動して発生し、広範囲にわたる甚大な被害が想定されています。
具体的に、政府の地震調査研究推進本部による主な被災想定は次のとおりです。
また、今後30年以内に発生する確率は20～50％、または60～90％程度（予測モデルにより2種類の確率を公表）と想定されています。
南海トラフ地震に備え、国や自治体もハード・ソフトの両面で対策を進めています。
避難所の整備や津波警報の強化、津波避難タワーの建築などがその一例です。
しかし、住宅の耐震性確保や家庭内の備蓄、安否確認体制など、暮らしに直結する部分までは行政の手は届きません。
だからこそ、最終的には個人単位の備えが命を守る鍵となるのです。
具体的に、個人やご家庭でできる南海トラフ巨大地震への対策をご紹介します。
日常生活の中で備えられることから始めて、いざというときに自分と家族を守る行動がとれるようにしておくことが重要です。
南海トラフ地震のような巨大地震では、建物の倒壊が命に直結します。
自宅が安全でなければ、備蓄や避難の準備も十分に活かせません。
このため、住まい自体の「耐震性を強化すること」が何よりも重要です。
具体的には、次のような対策が有効です。
これから家を建てるなら、過去の大地震でも倒壊、損傷ゼロの実績を持つ住宅会社を選ぶことも大切です。
▶関連コラム：【地震に強い家】15の特徴・構造を解説│地盤、建物から被災後の対策までご紹介
▶大地震でも安心「無傷の住まい」が分かるカタログ4点セットはコチラ
地震そのものの揺れに加えて、揺れに伴って発生する二次災害への対策も重要です。
特に南海トラフ地震では、その影響が広範囲に及ぶと想定されています。
たとえば、代表的な二次災害として次のようなものが挙げられます。
このような二次災害による被害を防ぐためには、鉄筋コンクリート造など耐震性のある住宅や高基礎の構築、感震ブレーカーの設置、高台への避難経路確保など、建物への備えと迅速な避難動線の両面から対策を講じることが大切です。
▶耐震性、耐火性が高く、津波にも対応する「シェルター付き」百年住宅の住まい
大地震では家具の転倒や移動によって、けがをしたり避難経路がふさがれたりするリスクがあります。
特に夜間や停電時には視界も悪く、思わぬ事故につながる可能性があります。
タンスや冷蔵庫、テレビなどの大型家具や家電は、壁にしっかり固定し、就寝場所や通路にはできるだけ配置しない工夫が必要です。
また、ドア付近や廊下などは物を置かず、スムーズに避難できる空間を確保しておきましょう。
▶関連コラム：南海トラフ地震発生時どこに逃げる？避難行動の想定や事前の対策も紹介
地震や津波、土砂災害などによる被災リスクを事前に把握するには、自治体が公開しているハザードマップの確認が不可欠です。
自宅が浸水想定区域にあるか、近隣に避難所があるか、避難経路は安全か、といった点を家族で一度確認しておきましょう。
紙に印刷しておけば、停電や通信障害時にも安心です。
また、これから家を建てる方は、ハザードマップをもとに土地の安全性を見極めることで、災害リスクを軽減した住まいづくりにもつながげられます。
大規模地震の発生後は、ライフラインや物流の停止により、食料や日用品の入手が困難になることが想定されます。
政府は最低3日分、可能であれば7日分以上の備蓄を推奨しています。
飲料水、長期保存食、トイレ用品、衛生用品、乾電池、常備薬など、家族構成に応じた備えが必要です。
備蓄の内容は定期的に見直し、消費と補充を繰り返す「ローリングストック」も有効です。
大地震の発生時には、家族が離れた場所にいる可能性が高く、連絡手段の確保が重要になります。
通信障害が発生することも想定し、以下のとおり複数の手段やルールを事前に決めておきましょう。
命を守るために最も大切なものは「住まいそのものの安全性」です。
どれだけ備蓄や避難準備を整えても、家が倒壊してしまっては意味がありません。
では、どのように検討すれば、安全性が高い住まいになるのか、大切な考え方をお伝えします。
耐震等級は住宅の耐震性能を数値で示す指標ですが、耐震等級だけでは住宅の「真の強さ」を測ることはできません。
以下の要素のように設計や施工の精度、実績のある住宅会社の選定も含めて、等級では測ることのできない耐震性に関する要素を確認することが重要です。
▶地震時の被害が拡大する原因のひとつ「共振現象」、対策済みの百年住宅の家
どんなに耐震性の高い建物でも、軟弱な地盤の上では揺れが増幅され、倒壊の危険性が高まります。
家づくりの際は、必ず地盤調査を実施し、その結果に応じた基礎設計や地盤補強を行うことが大切です。
液状化のリスクがある地域や埋め立て地、傾斜地では特に注意が必要です。
百年住宅では、SWS試験に加えて精度の高いボーリング調査も導入、必要に応じて柱状改良などの基礎補強を実施しています。
強い家は、強い地盤とセットで成立することを認識しましょう。
住宅の性能を知るうえで有効なのは、過去の地震で実際にどのような被害があったのかを確認することです。
たとえば阪神・淡路大震災や熊本地震では、構造の違いによって被害の大きさに差が出ました。
軽量鉄骨造や木造の中には全壊した例も多くある一方で、壁式構造の鉄筋コンクリート住宅では“無傷”の実績を残した事例もあります。
建築基準法を満たすだけでは不十分な場合もありますので、実際の被害データに基づいた判断が、将来の命と財産を守るカギになります。
▶関連コラム：【鉄筋コンクリートの家】8つのメリット、5つのデメリット│後悔する瞬間と対策も解説
▶30畳の大空間LDKと富士山が見える屋上ジャグジーのある家【沼津市】
南海トラフ地震は、いつ起きてもおかしくないとされる巨大災害です。
備蓄や避難準備も重要ですが、最も大切なことは「倒壊しない、損傷しない家」に住むことです。
いざというとき、家族の命を守る“最後の砦”になる、強固な家を建てて南海トラフ巨大地震に備えましょう。
百年住宅は、阪神・淡路大震災をはじめ、数々の大地震を“無傷”で乗り越えてきた鉄筋コンクリート住宅を提供しています。
耐震・耐火・耐久性に優れた構造で、災害が多く発生する時代も安心して暮らせる住まいを実現しましょう。
