家族の命と幸せを守る
唯一無二の地震に無傷の住まい。
レポート&スタッフブログ
9月1日（月）
耐震等級1の家に住んでいて「本当に地震で倒れないのか」と不安や後悔を感じるケースがあるようです。
実際、建築基準法で定められた最低限の基準を満たす耐震等級1の家では、地震による倒壊や損傷への不安から「耐震等級1にして後悔した」という声も少なくありません。
本記事では、耐震等級と耐震基準の違いを整理しつつ、耐震等級1で後悔や不安を抱く理由をわかりやすく解説します。
さらに、そうした不安を払拭するための「7つの対策」もご紹介しますので、安心できる住まいを実現するために、ぜひ最後までご覧ください。
家づくりを考える際によく耳にする「耐震基準」と「耐震等級」。似ているようで実は役割が異なり、混同しやすい点でもあります。
どういった違いがあるのか、確認しましょう。
耐震基準とは、建築基準法によって定められた、建物の最低限の耐震性能を指します。
具体的には「震度6強から7程度の地震でも倒壊、崩壊しないこと」を基準に設計されます。
あくまで「命を守る最低限」の水準であり、建物が無傷で残ることまでは保証していません。
つまり、倒壊は免れても損傷を受ける可能性は十分にあり、繰り返し発生する地震への耐性も限定的だと理解しておく必要があります。
耐震等級は、耐震基準を基準として「より高い安全性を数値で示す指標」です。
等級は1〜3に分かれ、耐震等級1が建築基準法と同等の性能、2はその1.25倍、3は1.5倍の耐震性能を備えています。
等級が上がるほど地震に強く、繰り返しの揺れにも耐えやすくなります。
また、等級は住宅性能評価機関による認定制度で規定されますので、客観的な性能証明として資産価値や保険、ローン優遇を受けられることもメリットです。
耐震等級1は建築基準法と同等の最低限の基準ですが、住んでから「想像以上に不安」と感じる方は少なくありません。その理由を整理します。
耐震等級1は「一度の大地震で倒壊しないこと」を基準としていますが、繰り返しの地震には対応できるとは限りません。
実際、熊本地震では1回目の震度7で持ちこたえた建物が、2回目の強い揺れで倒壊する事例が見られました。
つまり、最低限の基準を満たしていても「複数回発生する揺れに弱い」ことが現実的なリスクなのです。
この点を理解せずに建ててしまい、後から不安を抱える人が多くいます。
▶関連コラム：「地震が怖くて家が買えない」5つの不安と理由を紹介│建物、その他12の対策も解説
耐震等級1は「命を守るために倒壊を防ぐ」ことを目的としています。
しかし、倒壊を免れても柱や壁が損傷し、住み続けられないケースは少なくありません。
大きな修繕費用が発生したり、一時的に避難生活を余儀なくされる可能性もあります。
「倒壊しなければ安心」というイメージと、実際の生活被害とのギャップが後悔につながる理由です。
住宅の資産価値は耐震性能によっても評価されます。
耐震等級1は最低基準ですので、等級2や3を取得した住宅と比べて市場価値が下がりやすく、売却や賃貸に出す際に不利になりやすいことが現実です。
特に中古住宅市場では「耐震等級3の認定」が購入検討者に安心感を与えるため、差が出やすい傾向があります。
購入後にその事実を知り「もっと高い等級を選んでおけばよかった」と後悔する人も少なくありません。
耐震等級は地震保険料の割引や住宅ローンの優遇制度と関係しています。
耐震等級2や3を取得した住宅は保険料の割引率が高く、フラット35などの金利優遇措置も利用できる場合があります。
一方で耐震等級1は優遇制度の対象外となるため、長期的には経済的負担が増える可能性があります。
後からこの事実を知り「初期費用を抑えるよりも、優遇制度を活用した方が得だった」と気付いて後悔する人も多いのです。
では、耐震等級1を選んで後悔や不安をすることを避けるには、どうすればよいのでしょうか。
主な7つの対策をお伝えします。
これから新築を検討するなら、有効な対策のひとつは「耐震等級3」に適合した家を建てることです。
耐震等級3は建築基準法の1.5倍の耐震性能を持ち、震度7クラスの地震にも強いとされます。さらに、地震保険や住宅ローン優遇制度などの対象にもなり、長期的な経済面でのメリットも大きいです。
家族の安全と資産価値を守るためには、初期コストを抑えるよりも等級3を選ぶ方が安心につながります。
耐震性は等級だけでなく「構造」にも大きく左右されます。
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例えば、鉄筋コンクリート造や壁式構造など、強固な構造や建物全体を箱型で支える構造は揺れに強い特徴があります。
木造住宅でも、耐力壁をバランス良く配置したシンプルな四角形の間取りにすることで耐震性能を高められます。
地震に強いとされる「素材」と「形」を選ぶことで、耐震等級1でも不安を減らすことが可能です。
▶関連コラム：【地震に強い家】15の特徴・構造を解説│地盤、建物から被災後の対策までご紹介
建物には固有の揺れの周期があり、地震波と一致すると「共振」が起こり、揺れが増幅してしまいます。
共振現象の発生を避けるためには、地震による揺れと建物が持つ「固有周期」が合致しないよう家を建てることが効果的です。
たとえば、一般的な地震の揺れよりも固有周期が短い鉄筋コンクリート製の家を建てることで、地震と周期が合い共振が発生することを避けられます。
▶関連コラム：地震による共振とは？仕組みと被害の実例、共振を防ぐ5つの対策まで解説
どんなに建物の耐震性を高めても、地盤や基礎が弱ければ被害は避けられません。
特に軟弱地盤や液状化リスクのある地域では、地盤改良や杭基礎など、建物の地盤や基礎を強化する対策が重要です。
既存住宅で不安がある場合も、基礎の補強工事や耐震診断を行うことで安全性を高められます。
耐震等級1の家であっても、地盤から建物を支える工夫を施せば、後悔を減らす大きな対策となります。
地震そのものに耐えられても、火災や津波といった二次災害に弱ければ安心はできません。
外壁や屋根を、鉄筋コンクリートなど耐火性の高い素材にする、防火地域に対応した設計にする、あるいは高台や避難経路を意識した立地を選ぶことが大切です。
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また、津波被害が想定される地域では、屋上避難が可能なプランも有効です。
耐震等級1の弱点を補うには、地震と関連して発生するリスクも視野に入れた家づくりが欠かせません。
▶関連コラム：南海トラフ地震が起こるとどこが危ないのか｜県やエリア・対策も解説
建物に対する地震対策に加えて、経済的な備えを整えておくことでも安心は得られます。
耐震等級が低い住宅でも、地震保険に加入しておけば被災後の修繕費や再建費用を補える可能性があります。
さらに、金融機関の災害時の返済猶予制度などを事前に把握しておくことも有効です。
そもそも地震の発生時に損傷が生じず、地震後に経済的な損失を受けない住まいづくりも重要です。
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家を建てる際の依頼先選びも重要です。
過去の大地震で建てた住宅が無傷、または軽微な損傷にとどまった実績を持つ会社は、設計力や施工技術が信頼できる証拠です。
実際の施工事例や被災後の調査報告を確認することで、安心して任せられるかを判断できます。
耐震等級1であっても「どの会社が建てたか」によって強さが異なるため、依頼先の見極めが後悔を防ぐ大きな鍵となります。
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耐震等級1は建築基準法に適合した最低限の耐震性能にすぎず、繰り返し起こる地震や二次災害、資産価値の面で後悔や不安を抱くケースが少なくありません。
安心して長く暮らすためには、耐震性の高い構造、地盤への対策、経済的な備えなど多角的な工夫が欠かせません。
百年住宅では、鉄筋コンクリート造をはじめとした、高い耐震性と耐久性を誇る住まいを提供しています。
過去の大地震でも「無傷」を実証した実績があり、命と暮らしを守る確かな安心をご提案可能です。
「地震に強い家づくり」を検討される方は、ぜひ百年住宅までご相談ください。
