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唯一無二の地震に無傷の住まい。
レポート&スタッフブログ
9月16日（火）
「最近、地震が多いけど、大丈夫？」
このように不安を抱く方は多いのではないでしょうか。
地震が発生すればテレビで速報が流れ、またSNSでの拡散によって地震を身近に感じやすい時代ではあります。
しかし、本当に地震は増えているのでしょうか。
本記事では、データを元にした実態やリスクを整理し、安心につながる具体的な対策も解説します。
実態を把握した上で、地震の揺れや二次災害に備えた対策を取り、不安を少しずつ「安心」に変えていきましょう。
「最近地震が多い」と感じる背景には、情報環境の変化が関わっています。
たとえば、気象庁が緊急地震速報を出した回数は、東日本大震災以降増えています。
このほか、SNSでも「揺れた」といった投稿が拡散しやすいことなど、地震について意識する機会が増えていることも挙げられます。
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では、一方で本当に地震の発生回数は増えているのでしょうか。
気象庁の震度データベースから、直近10年と、10～20年前、20～30年前の地震で、震度5弱以上の揺れ（気象庁が定める、木造建物に影響を与え始めるとされる震度）を対象に集計を取りました。
その結果、10年単位で確認すると、特に地震の発生回数が増えているとはいえない結果が確認できました。
なお、直近10年の場合は熊本地震や能登半島地震、10～20年前は東日本大震災の影響があり、地域ごとに地震の発生回数に偏りがある点は認識が必要です。
地震は揺れそのものに加えて、津波や火災、液状化といった二次災害や住宅被害による経済的負担を伴います。
特に首都直下地震や南海トラフ地震など巨大地震のリスクは常に意識しておく必要があります。
首都直下地震はマグニチュード7クラスの発生が想定され、東京23区で震度6強以上の揺れが広範囲に及ぶ可能性があります。
南海トラフ地震はさらに規模が大きく、東海から四国、九州にかけて震度7クラスの揺れが想定されています。
いつ地震が発生するのか予測も困難ですので、揺れに対する対策を早期に進める必要があります。
▶関連コラム：南海トラフ地震が起こるとどこが危ないのか｜県やエリア・対策も解説
大地震の後には揺れ以外の被害も想定されます。
沿岸部では津波による浸水や流出被害が懸念され、都市部では同時多発的な火災が広がるリスクがあります。
さらに、埋立地や軟弱地盤では液状化により住宅や道路が沈下、傾斜し、生活基盤を損なう可能性があります。
住宅が大きな損傷を受ければ、修繕や建て替えに多額の費用がかかります。
地震保険や自治体の補助金で一部はカバーできますが、全額をまかなえるわけではなく、自己負担は大きくなりがちです。
ローン返済中に被災すると二重ローンになるケースもあり、事前の経済的備えが欠かせません。
地震への不安を軽減するには、建物の構造や日常生活での備えを整えることが大切です。
耐震基準を満たした家づくりから家具の固定、地域リスクへの理解まで、多面的な対策で「大丈夫」と感じられる安心を得られます。
現行の建築基準法を満たした住宅は震度6強〜7の揺れにも倒壊しない耐震性能を備えています。
加えて安心を求めるなら、耐震等級2や3といった上位等級を検討しましょう。
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耐震等級など定量的な指標に加えて、地震の揺れに強く耐火性・耐久性にも優れた、鉄筋コンクリート造（RC造）を選ぶことで、都市部や沿岸部など災害リスクの高い地域での長期的な安心につながります。
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室内の安全を確保するには、家具や家電の転倒・落下を防ぐ工夫が欠かせません。
L字金具で壁に固定したり、滑り止めシートや突っ張り棒を設置することで揺れによる転倒リスクを減らせます。
特に冷蔵庫や本棚など重量のある家具は、転倒時に大けがにつながりますので、日常的な点検と対策が重要です。
住宅そのものの耐久性を高めるには、劣化や火災、浸水に強い建材を選ぶことが有効です。
鉄筋コンクリート造など、長期的な耐久性を期待でき、揺れによる影響を受けづらい建材を採用することで、災害時の損傷を抑えやすくなります。
定期的なメンテナンスも合わせて行うことで、長期にわたり安心できる住まいを維持できます。
沿岸部や河川沿いに住む場合は、水害リスクを考慮した仕様が不可欠です。
基礎を高くする「高基礎」や盛土、1階をピロティにする設計や緊急時に避難できる間取りなどで浸水による人的・物的被害を軽減できます。
また、コンクリート構造は木造よりも津波や洪水による流出に強く、被災後のカビや腐敗を防ぎやすい点も特徴です。
立地条件に合わせて、建材や建築計画も工夫しましょう。
▶関連コラム：南海トラフ地震発生時どこに逃げる？避難行動の想定や事前の対策も紹介
コンクリートなど耐火性の高い建材を選べば、延焼を防ぐことができ、避難の時間を確保できます。
特に防火地域・準防火地域では法的に耐火性能が求められますので、規制に適合した設計と素材選びが義務付けられています。
木造や鉄骨造で耐火性能を高める場合は建築コストが増加しますので、これらの地域では鉄筋コンクリート造での建築が推奨されます。
安全な暮らしの第一歩は、地域の災害リスクを正しく知ることです。
自治体が公開するハザードマップを確認すれば、浸水・液状化・土砂災害などの危険箇所を把握できます。
避難経路や避難所を家族で共有しておくことも重要です。
日常的に防災への備えを家族間で共有し備蓄を整えることで、不安を安心へと変えましょう。
「地震が多いけど大丈夫？」という不安は誰もが抱くものです。
記事の終わりに、寄せられることの多い質問に答え、正しい知識と行動で安心につなげるヒントをご紹介します。
A：小さな地震が続くと「大きな地震の前触れでは？」と心配になりますが、必ずしもそうではありません。
群発地震や余震は自然な活動で、大地震に直結するとは言い切れません。
ただし、過去には大地震の前に余震が観測された例もありますので油断は禁物です。
気象庁や地方自治体などの信頼できる公的機関の情報を元に、冷静に判断することが重要です。
いつ地震が発生してもよいように、住まいの耐震性を高める、備蓄を備えておくといった対策を取りましょう。
A：住宅が被害を受けた場合、地震保険や補助金（支援金）で修繕費の一部を補える可能性はあります。
さらに自治体によっては、建物の補修や建て替えに補助金制度が設けられている場合もあります。
ただし、すぐに保険金や支援金が出る訳ではなく、また全額が賄えるわけではありません。
加入している保険内容を事前に確認し、自治体の支援制度もチェックしておくと安心です。
A：地震への不安は「備え」を整えることで和らぎます。
家具の固定や防災グッズの準備、家族での避難訓練といった対策が効果的です。
また、ハザードマップを活用して地域の危険を把握しておくことも重要です。
これから新築する、または建て替えやリフォームを検討中の場合は、耐震等級3の仕様への適合や鉄筋コンクリートなど、耐震性、耐久性の高い仕様にすることをおすすめします。
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「最近地震が多い」と感じる場合、緊急地震速報やSNSによる、地震に関する情報の増加が影響している可能性があります。
一方で実態としては過去と比べて、地震の回数が大きく増えているわけではありません。
ただし、首都直下地震や南海トラフ地震といった巨大地震のリスクは日本に住んでいる以上は常に存在します。
だからこそ大切なことは、正しい知識と具体的な対策です。
耐震基準を満たした住まいづくりや家具の固定、ハザードマップの確認など、日常に取り入れられる備えを積み重ねることで、不安を「安心」に変えることが可能です。
過去の大地震でも「無傷」の実績を誇る百年住宅では、鉄筋コンクリート造による高い耐震性と耐久性を兼ね備えた住まいをご提供しています。
安心して長く暮らせる家づくりをご検討の方は、ぜひ百年住宅へご相談ください。
